夢のような話ですが、本当に0円で物件が手に入る「ゼロ円物件」。
ネット上では「やばい」「買ってみたら後悔した」といった声も少なくありません。
しかし、ゼロ円物件はその特徴をきちんと理解した上で取得すれば、イニシャルコストを抑えて運用を始められるというメリットがあります。
この記事では、ゼロ円物件のメリットだけでなく、見落としがちな罠や危険性、そして後悔しないための注意点、有効活用方法まで徹底解説します。
▼この記事に書いていること
ゼロ円物件はやばいのではないかと心配なあなたに、ぜひ読んでいただきたい内容です。
ゼロ円物件はやばい？見落としがちな罠や危険性
ゼロ円物件は必ずしもやばい物件というわけではなく、特徴を理解した上で取得し、適切に修繕すれば、低コストで不動産運用を始められるのが魅力です。
しかし、「ゼロ円物件」という言葉に惹かれて気軽に飛びつくと、痛い目に遭う可能性も。
0円という価格の裏には、以下のように様々なリスクが潜んでいる可能性があることを知っておきましょう。
ゼロ円物件がやばいと言われる理由や危険性、対処法について解説するので、ぜひ参考にしてくださいね。
①手続き時のトラブルが多い
ゼロ円物件の取得には、通常の不動産売買とは異なる複雑な手続きが伴います。
ゼロ円物件の取得時には不動産会社を介さないケースが多く、契約書類の作成や手続き、司法書士への登記申請など、すべてを自分で行わなければなりません。
そのため、専門知識が不足していると以下のようなトラブルに巻き込まれるリスクが高まります。
- 契約内容の解釈違いによるトラブル
- 手続きの不備による遅延
これらのトラブルを避けるためにも、専門家に相談するのがおすすめです。
有料にはなりますが、煩雑な書類作成や不備を防ぐためにも検討してみてはいかがでしょうか。
②事故物件の可能性がある
ゼロ円物件は長期間空き家になっているケースが多く、場合によっては事故物件の可能性があります。
事故物件は心理的な瑕疵があるため、一般的に市場価格よりも低い価格で取引されます。
ゼロ円物件は売却が難しく買い手がつかないものも多く、そのような事故物件が含まれている可能性も否定できません。
また、心理的な負担だけでなく、将来的な売却価格にも影響を与えることがあるため、以下のような方法で事故物件か確認するのが安心です。
- 自治体や不動産会社に問い合わせる
- 近隣住民への聞き込み調査
- 専門業者に依頼して調査を行う
ゼロ円物件の取得前には、必ず過去に事故がなかったかを確認しましょう。
③贈与税等の税金・諸費用がかかる
ゼロ円物件は物件価格が0円ですが、取得時に以下の税金や諸経費はかかります。
| かかる費用 | 詳細 |
|---|---|
| 贈与税 | 法律上、無償で不動産を取得する 行為は贈与とみなされる ⇒一定額を超えると贈与税がかかる |
| 不動産取得税 | 土地や家屋を取得した際に、 取得者が支払う税金 ⇒固定資産税評価額×4％ |
| 登録免許税 | 不動産の所有権移転登記をする際に かかる税金 ⇒税額＝固定資産税評価額×2％ |
| 手続きの代行依頼費用 | ゼロ円物件の取得時は不動産屋の仲介なし ⇒譲渡契約書の作成には法的な専門知識が 必要なので、司法書士や弁護士への 依頼費用が必要に |
| 契約書の印紙代200円 | 贈与契約書1部につき200円の 印紙代金がかかる |
| リフォーム費用 | 物件の築年数や状態、立地条件によって 変動あり ⇒自治体によって、空き家対策として リフォーム費用の補助金が出るところも |
ゼロ円物件と言っても、上記のように最低限かかるお金もあるので、取得時にはある程度まとまった資金があると安心です。
④リフォーム・リノベーションが必要
ゼロ円物件の多くは老朽化が進んでいたり、傷みが激しい状態であったりすることが多いため、リフォームやリノベーションが必要になります。
場合によっては、大規模な修繕が必要になることもあり、その費用は数百万円にのぼることもあるでしょう。
リフォーム・リノベーションの内容は、物件の状態や今後の活用方法によって異なりますが、複数の業者で見積もりを出して比較することが大切です。
ゼロ円物件とはいえ、リフォーム費用は無視できない額になる可能性が高いので、計画をしっかり立てて予算を確保してくださいね。
⑤立地が悪い可能性がある
ゼロ円物件は以下のように立地条件が悪い可能性があります。
- 交通の便が悪い
- 周辺環境が騒がしい
- 周辺の治安が悪い
- 生活圏から離れた場所にある
上記の中でも、生活圏から離れた場所に位置している場合、田舎で静かな生活を送りたい方には問題ないかもしれませんが、買い物や通学などに不便を感じる可能性も。
そのため、ゼロ円物件の取得後の活用方法によっては、立地にも注目して物件を探す必要があります。
立地が悪いと、将来的な売却や賃貸にも影響を与える可能性があるので、実際に現地に足を運び、周辺の状況を自分の目で確認することが大切です。
⑥シロアリなどの害虫被害
長期間放置されたゼロ円物件では、シロアリなどの害虫被害が発生している可能性があります。
シロアリ被害は建物の構造に深刻なダメージを与え、多額の修繕費用が必要となるケースもあるので注意が必要です。
また、シロアリ以外にもネズミやゴキブリなどの害獣・害虫が発生している可能性もあります。
これらは健康被害につながる可能性もあるため、物件取得前に害虫駆除業者に依頼して、害虫被害の有無を調査することをおすすめします。
調査費用はかかりますが、後から高額な修繕費用を請求されるよりもはるかに安く済むうえ、安心してゼロ円物件を活用できます。
0円物件を買ってみた人の口コミ｜メリットデメリットを調査
実際にゼロ円物件を買ってみた人の口コミを元に、メリットとデメリットを詳しく見ていきましょう。
状態のいい上物ゼロ円物件をフルリノベでG1程度まで断熱性能上げて、先進的窓リノベや自治体の補助金を300万くらい貰う。もちろん住宅ローン減税が使えるし、他にも断熱&耐震リノベによる減税措置がある。控えめに言って勝ち確です。引用元：X-@konstnar2011
ゼロ円で民泊物件を購入できるサイトがある。初めて民泊を始める方は賃貸が一般的ですが、こういったゼロ円でイニシャルコスト、ランキングコストを極限まで下げる方法もある 引用元：X-@matzne_kazyoshi
ゼロ円物件に関する良い口コミから見られたメリットがこちら。
- 補助金や住宅ローン減税が利用できる
- 賃貸・宿泊施設への転用コストが下がる
- 適切な修繕＆好立地なら収益が見込める
自治体によっては空き家対策の一環として、リフォームのための補助金制度を提供しています。
補助金制度を上手く活用すれば、最低限のコストだけで賃貸物件や宿泊施設として運用を始められるのが魅力です。
また、悪い口コミも調査しました。
これ、惜しくも0円ゲットし損なった戸建やけど、何故か激安物件ってこんな蒸発っぽいのが多いな。
なんか怖い 引用元：X-@fnNeTI8LyGeTAJq
こういう物件って誰も住んでいない住宅は、痛むのが早いから放っておけば置くほど、修繕費がかかってしまうので、タダでもいいから誰かもらってくださいみたいな物件だったり、家の中は全て片付けなくてはならなかったりで、結構出費してしまうんだよね。 引用元：X-@beatbox_lover04
ゼロ円物件に関する悪い口コミから見られたデメリットがこちら。
- 家財道具が残っていて処分費用がかかる
- 傷んでいる箇所が多く、修繕費が高額
ゼロ円物件は「利用していないのに固定資産税がかかるため、早く手放したい」「事故物件で原状引き渡し」など、様々な理由でゼロ円となっています。
築年数がかなり経っていたり家財道具が一式残っていたりすると、高額な修繕費や処分費用を自身で賄わなければなりません。
物件の状態によってどれほどのイニシャルコストがかかるかは異なるため、取得前にしっかり確認しましょう。
0円物件があるのはなぜ？譲渡の理由
0円物件が生まれる理由として、日本の深刻な空き家問題が挙げられます。
少子高齢化や人口減少、地方からの人口流出などにより、特に地方では空き家が増加傾向にあります。
0円物件の所有者は固定資産税などの負担を避けたい、または相続手続きの煩雑さを避けたいと考えているケースが多いです。
また、解体費用が高額なために無償譲渡を選ぶ所有者もいれば、地域活性化のために無償譲渡を行う人もいます。
所有者がなぜ物件を手放したいのかを理解することで、0円物件のメリットとデメリットをより客観的に判断できるでしょう。
0円物件を買って後悔しないための注意点は？
ゼロ円物件は魅力的ですが、リスクも伴います。
後悔しないために、以下の点に注意しましょう。
それぞれ詳しく見ていきましょう。
専門家に相談する
ゼロ円物件の取得には、法律や税金に関する専門知識を要する複雑な手続きを伴います。
不動産の専門家、税理士、弁護士などに相談し、専門家の意見を参考に冷静な判断をすることが重要です。
専門家への相談は時間や費用がかかるかもしれませんが、後々のトラブルを未然に防ぎ、安心安全な取引を実現する上で必要不可欠と言えます。
自分だけでは判断できない点や不安な点が出てきた場合、すぐに専門家に相談すると後悔のない選択ができるでしょう。
補助金や助成金の制度を活用する
自治体によっては空き家対策として、リフォーム費用や解体費用に対する補助金や助成金の制度があります。
これらの制度を活用することで、ゼロ円物件の取得にかかる費用の大幅な削減が可能です。
そのため、事前に自治体などに問い合わせて、利用できる制度がないか確認しましょう。
補助金や助成金の制度を活用することで、ゼロ円物件の取得をより現実的なものにすることができます。
制度の内容や申請方法をよく理解した上で、活用を検討してみてくださいね。
0円物件を有効活用する方法
ゼロ円物件を取得したら、有効活用することが大切です。
以下のように適切な活用方法を見つけることで、投資効果を高められますよ。
それぞれ詳しく見ていきましょう。
賃貸住宅として貸し出す
ゼロ円物件にリフォームやリノベーションを行い、賃貸住宅として貸し出すのは有効な活用方法です。
賃貸物件にすることで家賃収入を得られて、固定資産税などの維持費を賄うことができます。
需要の高い地域であれば、高い家賃収入も見込めるでしょう。
しかし、入居希望者が集まる物件にするには、適切なリフォームやリノベーションが不可欠で、それだけコストをかけなければなりません。
また、賃貸経営には法律や税金に関する知識が必要となるため、専門家のアドバイスを受けることが重要です。
民泊等の宿泊施設にする
近年増加している民泊需要に対応し、ゼロ円物件をリノベーションして宿泊施設として活用するのも良い方法です。
観光地や交通の便が良い地域であれば、高い収益が見込めます。
ただし、民泊経営には法律や条例に関する知識が必要であり、自治体への届け出なども必要です。
また、騒音問題や近隣住民とのトラブルなどを避けるため、適切な運営体制を整える必要があるので、しっかり事前準備をしましょう。
シェアオフィスにする
近年増加しているテレワークに対応し、シェアオフィスとしてゼロ円物件を活用するのも有効です。
インターネット環境を整え、快適なワークスペースを提供することで、多くの利用者を集められます。
ただし、シェアオフィス経営には、管理運営に関する知識やスキルが必要です。
また、セキュリティ対策なども重要なポイントとなります。
ゼロ円物件をリノベーションしてシェアオフィスにした事例をチェックしたり、そのような施工経験のある業者に相談したり、最適な対応を取りましょう。
駐車場にする
土地のみのゼロ円物件であれば、駐車場として活用できます。
駐車場経営は比較的簡単に始められ、安定した収入を得やすいビジネスモデルです。
ただし、駐車場の利用状況や周辺の競合状況などをよく調査し、適切な価格設定を行う必要があります。
また、駐車場経営には法律や条例に関する知識が必要となるため、専門家のアドバイスを受けることが大切です。
まとめ
今回はゼロ円物件について以下の内容でご紹介しました。
- ゼロ円物件も取得時に諸費用がかかる
- リフォームの補助金が出る自治体もある
- ゼロ円物件の取得時のトラブルに注意
- ゼロ円物件には事故物件もあるので注意
- ゼロ円物件は賃貸・民泊などの活用も◎
「ゼロ円物件はやばい」という噂を耳にして、不安を抱えている方も多いかと思います。
しかし、適切な知識と準備があれば、ゼロ円物件は大きなチャンスにもなります。
この記事で紹介した注意点や後悔しないための対策を参考に、慎重に検討してくださいね。
また、専門家への相談や自治体の補助金制度の活用などもおすすめです。
そして、ゼロ円物件を有効活用することで、得られるメリットを最大限に活かしましょう。
この記事が、あなたの賢い物件選びの助けになれば幸いです。
コメント